自家消費型 太陽光発電は、太陽光発電システムで発電した電気を自社施設で使用する仕組みです。これまでは、電気を「購入」することが当たり前の時代でした。しかし、近年電気料金は上昇しており、今後ますます企業の消費電力コスト負担が拡大するおそれがあります。その対策として注目されているのが「自家消費型 太陽光発電」です。企業の電気料金を削減でき、またCO2削減により企業評価の向上に期待ができます。
太陽光発電システムはこれまで、経済産業省が2012年7月に開始した「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）」により、作り出した電力を契約する電力会社に買い取ってもらい、売電収益を得る投資目的での導入が主流でしたが、一定価格での買取期間の満了が到来している企業も多く、現在は自社で使用する自家消費へとシフトしています。また、これから太陽光発電システムを導入する企業も自家消費型を選ぶケースが主流となっています。
近年、電気料金は上昇傾向にあります。
また、FIT法※における太陽光発電売電価格は大きく下落しており売電よりも消費する方が経済効果が高い状況となっています。
※FIT法とは「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」の略称。再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度。
これまで売電型
買う単価 ＜ 売る単価
発電した電気を使用するよりも
売電した方が経済効果が高い。
これから自家消費型
買う単価 ＞ 売る単価
売電するようりも使用する方が
経済効果が高い。
太陽光発電システムの仕組み
太陽電池モジュールでつくった電気エネルギー（直通電力）を施設内で利用できる電気（交流電力）にパワーコンディショナーを通して変換し、空調や照明などの電気設備で使用します。産業用では、メガソーラーを始め、工場、倉庫設備などの屋根、駐車場、壁面などのスペースを活用し、自家消費発電システムを導入します。
1
太陽電池
モジュール
2
気温計
3
日射計
4
接続箱
5
パワー
コンディショナー
6
蓄電池
7
データ収集装置
8
受変電設備・
分電盤
9
屋内用表示装置
10
屋外用表示装置
11
積算電力量計
（売電用）
12
積算電力量計
（買電用）
日中は太陽電池モジュールで発電したエネルギーを使用し、蓄電システムと連携して余剰電力は蓄電池に蓄え、夜間や曇りや雨の日は蓄電池に蓄えた電力を使用することで、効率的にエネルギーを活用します。電力が足りない場合は従来通り電力会社から購入します。
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